FAQ

採用選考について

仕事について

会社について

福利厚生・制度について

採用選考について

採用のステップを教えて下さい。

会社説明会(適性検査含む)⇒1次面接⇒2次面接⇒最終面接、の流れで実施いたします。詳しくはリクナビページにてご確認ください。

女性の採用状況について教えてください。

総採用人数に対する女性社員採用人数の割合は、ここ数年の平均では約40%となっており、積極的に女性社員の採用を行っています。

学歴、学部の制限はありますか?

基本、学歴は大卒以上、学部は特に問いません。
但し、カスタマーエンジニアは工業高等専門学校もしくは専門学校卒以上。

何か必要な資格はありますか?

普通運転免許証が必要です。それ以外の資格は、入社後にしっかり学び、職種に必要な資格を取得できる環境を整えていますので安心してください。また、社内の資格補助制度も活用いただけます。

求める人材について教えて下さい。

目標に向かって意欲的に行動し、チャレンジ精神・独創性を発揮できる方を求めています。

障害者雇用の採用枠はありますか?

当社では現在特別な枠を設けての募集・採用は致しておりません。通常の新卒の方と同じ基準・方法で応募をお願いしております。ただし、障害のある方には配慮して選考の対応を行っています。

仕事について

初年度の配属はどのように決定するのでしょうか?

入社者の適性や希望業務等を総合的に勘案した上で、配属先を決定します。

勤務地希望は聞いてもらえますか?

必ずしも希望する勤務地に配属されるとは限りませんが、希望がある場合は本人の意向を確認いたします。

営業の場合、担当する店舗数はどのくらいでしょうか?

担当する業態・店舗・商品によって異なりますが、一般的な例としては、大型店で1~2店舗、中型店で5~15店舗、小型店で20~50店舗程度が目安です。

お客様に直接、製品を販売することもあるのでしょうか?

原則、ありません。

土日にお休みをとれますか?

当社では個人別の休日設定を採用しており、職種によっては土・日・祝日に勤務いただくこともあります。例えば、施工や修理などはお客様の希望日程に合わせて勤務しますし、休日イベントなどがあれば勤務いただくこともありますが、毎週ではありません。その時は平日、きちんと休日を取得いただきます。

営業は一人で行うのですか?チームで動くこともありますか?

日常的には一人での営業活動が中心となりますが、同チームのメンバーや他部門と共同での商談・販促イベント・ミーティングも多く発生します。

学校で学んだことは役に立ちますか?

社会人の基礎的な知識として役に立ちます。

会社について

パナソニックとはどのような関係になっているのですか?

PCMCはパナソニック株式会社が100%出資する、国内グループ会社の位置づけとなります。

2006年設立とありますが、御社の沿革を教えてください。

PCMCは地域電器専門店を担当するLE社と、量販店を担当するCE社を統括する組織として、2006年4月に発足しました。
その後、2008年4月に旧松下電器産業株式会社の代理店営業部門(現VE社)と、小物・最寄商品の販売促進活動機能を統合、さらに2010年10月にインターネットを通じたパナソニック直販サイト運営部門(現eコマースビジネスユニット)を傘下に加えて、国内コンシューマー市場全域を担うマーケティング会社となりました。
そして2013年4月、パナソニックグループのアフターサービスや各種システムの施工・保守、リフォームを行なっていたパナソニックテクニカルサービス株式会社と、部品供給を行なっていたパナソニックパーツサプライ株式会社と統合し、現在の販売とサービスが一体化した体制となっています。

福利厚生・制度について

年次有給休暇(有給休暇)は何日もらえますか?

4月入社の方は年間22日間、中途採用の方は22日間を入社月で按分した日数を付与します。

産前・産後休暇はどのようになっていますか?

出産当日および出産前56暦日(多胎妊娠の場合は98暦日)、出産後56暦日(多胎妊娠の場合は70暦日)の休暇を取ることが出来ます。

その他の休暇制度・休業制度はありますか?

年末年始休暇・メーデー休暇・夏季休暇の他、育児休業・介護休業・積立年休・ファミリーサポート休暇・リフレッシュ休暇などがあります。

寮や社宅はありますか?

寮はありませんが、転勤等により住宅が必要となった場合は社宅を提供いたします。

自社製品の社員割引はありますか?

社内webを使用してパナソニック製品を安価に購入できる、『社内製品従業員購入制度(e-SHAIN)』があります。

その他の福利厚生制度はどのようなものがありますか?

PCMC社員が加入できる「共栄共済制度」(積立金制度・保険・火災共済など)があります。また、全国7ヶ所の保養所が利用できます。