マイコプラズマ肺炎の原因となるマイコプラズマ・ニューモニエ(Mycoplasmoides pneumoniae)に対して、ナノイー(帯電微粒子水)技術が99%以上殺菌することを実証しました。
※ 試験は 45Lの試験空間で実施され、実使用における製品の効果を検証したものではありません。
※ 本検証はマイコプラズマ肺炎の原因となる細菌への効果検証であり、疾病に対する効果を検証したものではありません。
INDEX
マイコプラズマ肺炎は秋から冬にかけて流行する傾向があり、主にせきや発熱などの症状を引き起こします。本検証では、原因菌である肺炎マイコプラズマに対して、ナノイー(帯電微粒子水)技術の殺菌効果を検証しました。
①肺炎マイコプラズマに対し、45L空間でナノイー(帯電微粒子水)を照射
②ナノイー(帯電微粒子水)照射の有無による生菌数を測定
マイコプラズマ肺炎の原因菌に対して、ナノイー(帯電微粒子水)の照射による99%以上の殺菌効果を確認
解説
肺炎マイコプラズマはマイコプラズマ肺炎の原因となる非常に小さな細菌。一般的な細菌とは異なり、細胞壁を有しないため、細胞壁合成阻害剤であるペニシリン系やセフェム系の抗菌薬は効かない。
「背景」
2024年、マイコプラズマ肺炎の報告数は過去10年間で最多を記録し、全国的なニュースとなりました。新型コロナウイルス感染症のパンデミック以降、大きな流行は確認されていませんでした※1が、2024年の流行は2016年を上回る規模となりました。さらに、2025年9月現在においても、過去5年間の同時期の平均と比較して高い報告数となっています※2。
「検証方法」
肺炎マイコプラズマを45L空間にいれ、ナノイー(帯電微粒子水)を2時間照射
「検証結果」
肺炎マイコプラズマに対する99.9%の殺菌効果を確認
関連リンク
本検証で対象となった肺炎マイコプラズマの他にも、様々な細菌、細菌由来の物質に対する抑制効果が実証されています。
「解説」
肺炎マイコプラズマとは
肺炎マイコプラズマ( Mycoplasmoides pneumoniae )は自己増殖可能な最小サイズの微生物の1つとして知られ、主に呼吸器感染症を引き起こします※3。飛沫、接触感染によりヒトーヒトの伝播を引き起こします。
一般的な細菌は細胞壁がありますが、肺炎マイコプラズマにはそれがありません。そのため、細胞壁に作用して殺菌するβ-ラクタム系(ペニシリン系やセフェム系など)の抗菌薬が効きません※4 ※5。
また、肺炎マイコプラズマは非常に小さく、太さが0.2~0.3μm、長さが1~2μmの細胞形態です。0.45μm孔のフィルターは容易に通過し、一般的な細菌は通過しない0.22μm孔のフィルターでも通過できるとされています※1。
以降のセクションでは、マイコプラズマ肺炎に関する一般的な基礎知識を、医療機関や公的機関、学術論文等の情報をもとに中立的に紹介しています。掲載情報は、学術的な知見の共有を目的としたものであり、ナノイー(帯電微粒子水)技術の効能・効果を検証したものではありません。
マイコプラズマ肺炎とは
肺炎マイコプラズマによって引き起こされる呼吸器感染症です。主にせきやくしゃみなどによる飛沫感染で広がります。主要な症状は、発熱・乾いたせき・だるさ(倦怠感)です。特に、熱が下がった後も3~4週間続くせきが特徴となります※7 ※8。
マイコプラズマ肺炎の感染経路
感染経路は飛沫感染と接触感染の2種類があります。感染から発症までは2~3週間程度です※7 ※8。
マイコプラズマ肺炎の発症時期
年間を通じて発症しますが、特に秋から冬にかけて、感染者数が増える傾向にあります※9。
マイコプラズマ肺炎の患者の年齢
成人の報告も見られますが、例年、患者として報告されるもののうち、約80%は14歳以下で、小児や若い人に比較的多いと言えます※8。
※1 国立健康危機管理研究機構「IASR 45(1), 2024[特集]マイコプラズマ肺炎 2023年現在」、『IASR』、第45巻1号、2024年1月30日発行.
※2 厚生労働省・国立健康危機管理研究機構 国立感染症研究所「感染症発生動向調査」、『感染症発生動向週報』、通巻第27巻第35号、2025年第35週(8月25日~8月31日).
※3 国立健康危機管理研究機構「肺炎マイコプラズマ(Mycoplasma pneumoniae)検査マニュアル」、 2011.
※4 日本呼吸器学会「成人肺炎診療ガイドライン2024」、『日本呼吸器学会ガイドライン』、2024.
※5 国立健康危機管理研究機構「マイコプラズマ肺炎(詳細版)」、2012.
※6 農林水産省「サルモネラ(細菌)[Salmonella Enteritidis, S. Typhimurium] 」、 2023 .
※7 日本呼吸器学会「マイコプラズマ感染症(マイコプラズマ肺炎)急増にあたり、その対策について」、『日本呼吸器学会声明』、2024.
※8 厚生労働省「マイコプラズマ肺炎」、『厚生労働省ウェブサイト』、2024.
※9 厚生労働省「令和6年度 全国厚生労働関係部局長会議 説明資料」、『厚生労働省資料』、2024.