社名
パナソニックＩＴＳ株式会社
英文社名
Panasonic ITS Co., Ltd.
本社所在地
神奈川県横浜市都筑区佐江戸町600番地
代表者
代表取締役社長 田辺 孝由樹
設立
2000年4月3日
資本金
パナソニックグループ100%出資
従業員数
571名（2021年4月時点）
平均年齢
36.7歳（2021年4月時点）
拠点
横浜（本社）、室蘭
企業理念
私たち「パナソニックＩＴＳ株式会社」は2000年4月にパナソニックグループから誕生しました。
ITS事業はクルマの利便性や安全性を高め、人々にカーライフの楽しみを提供する夢のある分野です。こうした中で、カーナビをはじめとする車載インフォテインメント分野やADAS（先進運転支援システム）といった安全安心の分野など、さまざまな車載機器開発を通じて社会貢献を果たしていくことが、私たちの存在意義であり目的であります。
クルマの未来をつくる知的創造集団として「人々の生活に役立ちたい」、そして「人々の夢と未来を創り出したい」。
そんな願いのもと私たちは全員一丸となって日々一歩ずつ前進することを誓い合っています。
どこまでも人と技術を大切に！創造性やチャレンジ精神を大切に！
私たちはお客様に喜ばれる付加価値を創造し続けていきます。
企業理念
私たち「パナソニックＩＴＳ株式会社」は2000年4月にパナソニックグループから誕生しました。
ITS事業はクルマの利便性や安全性を高め、人々にカーライフの楽しみを提供する夢のある分野です。こうした中で、カーナビをはじめとする車載インフォテインメント分野やADAS（先進運転支援システム）といった安全安心の分野など、さまざまな車載機器開発を通じて社会貢献を果たしていくことが、私たちの存在意義であり目的であります。
クルマの未来をつくる知的創造集団として「人々の生活に役立ちたい」、そして「人々の夢と未来を創り出したい」。
そんな願いのもと私たちは全員一丸となって日々一歩ずつ前進することを誓い合っています。
どこまでも人と技術を大切に！創造性やチャレンジ精神を大切に！
私たちはお客様に喜ばれる付加価値を創造し続けていきます。
ビジョン
私たちは常にお客様に喜ばれる付加価値とは何かを考え、創造し続けていきます。
パナソニックの持つ最先端技術をクルマに載せる車載の技術を用いて、より快適で安全なカーライフを提供します。
自動車関連マーケットの2020年での市場規模は90兆円※。つまり、私たちの目の前には、広大なビジネスフィールドがひろがっているのです。各種警報機能・視覚補助・周辺走路情報・運転者監視など多彩な機能により、安全安心を追求するADAS（先進運転支援システム）。
クラウドとの連携により、さまざまな角度からカーライフをより快適にし、サポートする次世代インフォテインメントシステム。
私たちの開発する様々な車載機器によって、これからのカーライフは激変し、クルマの中での過ごし方は多様化してきています。
※自動車部品市場の予測 2015年 経済産業省
ビジョン
私たちは常にお客様に喜ばれる付加価値とは何かを考え、創造し続けていきます。
パナソニックの持つ最先端技術をクルマに載せる車載の技術を用いて、より快適で安全なカーライフを提供します。
自動車関連マーケットの2020年での市場規模は90兆円※。つまり、私たちの目の前には、広大なビジネスフィールドがひろがっているのです。各種警報機能・視覚補助・周辺走路情報・運転者監視など多彩な機能により、安全安心を追求するADAS（先進運転支援システム）。
クラウドとの連携により、さまざまな角度からカーライフをより快適にし、サポートする次世代インフォテインメントシステム。
私たちの開発する様々な車載機器によって、これからのカーライフは激変し、クルマの中での過ごし方は多様化してきています。
※自動車部品市場の予測 2015年 経済産業省
当社は、社員の健康管理を経営的な視点で考え、
戦略的に社員の健康づくりに取組んでいます。
健康経営責任者からのメッセージ
当社は、「人と社会をつなぐ」をスローガンに、車載機器開発を通じた社会貢献を目的とし、日々技術を磨き、より快適で安全なカーライフの提供に挑戦し続ける技術者集団の会社です。
従業員の心身が健康で、自らのスキルを最大限発揮し、情熱をもって仕事に向き合える職場環境の構築が必要不可欠であり、その実現が継続的な会社の成長につながると考えます。
この様な考えから、従業員一人ひとりが健康で、心底楽しんで自らの業務に取組める様、従業員及び家族の健康維持・増進に対する支援と、組織的な健康づくりを推進していきます。
取締役 飯島 春樹
健康経営責任者からのメッセージ
当社は、「人と社会をつなぐ」をスローガンに、車載機器開発を通じた社会貢献を目的とし、日々技術を磨き、より快適で安全なカーライフの提供に挑戦し続ける技術者集団の会社です。
従業員の心身が健康で、自らのスキルを最大限発揮し、情熱をもって仕事に向き合える職場環境の構築が必要不可欠であり、その実現が継続的な会社の成長につながると考えます。
この様な考えから、従業員一人ひとりが健康で、心底楽しんで自らの業務に取組める様、従業員及び家族の健康維持・増進に対する支援と、組織的な健康づくりを推進していきます。
取締役 飯島 春樹
健康経営方針
社員の健康は、社員本人および家族の幸せの礎であり、会社の健全な成長を支える経営基盤です。
全社一丸となって健康経営に取組み、健康で活力ある会社を目指します。
健康経営方針
社員の健康は、社員本人および家族の幸せの礎であり、会社の健全な成長を支える経営基盤です。
全社一丸となって健康経営に取組み、健康で活力ある会社を目指します。
健康経営宣言
社員一人ひとりが日々情熱を持って活き活きと働く職場環境の実現を図ります。
社員の健康意識に火を灯し、社員が主体的に健康維持・増進に取組める環境の実現を図ります。
個性を最大限発揮できる健全な組織構築・運営を図ります。
健康経営宣言
社員一人ひとりが日々情熱を持って活き活きと働く職場環境の実現を図ります。
社員の健康意識に火を灯し、社員が主体的に健康維持・増進に取組める環境の実現を図ります。
個性を最大限発揮できる健全な組織構築・運営を図ります。
運営体制と役割について
運営体制と役割について
健康経営に対する取組み
■重点取組み
運動習慣の定着、テレワーク／出社のハイブリッド勤務における健康増進
喫煙率の低減
■具体的な取組み
運動習慣
■日常における健康づくり活動
社内ウォークラリーの開催、毎日の職場ストレッチ（パナソニックエクササイズ）など運動習慣の定着に取組んでいます。
快適職場づくり
コミュニケーション
活性化
■従業員を大切にする環境整備
社内には従業員がいつでも自由に使えるリフレッシュコーナーを設けています。
快適な職場のモデルケースとしてフリーアドレスコーナーを設置するなど、快適かつリラックスした気持ちで業務に集中できる環境づくりを進めています。
■喫煙・受動喫煙対策
オフィス内に喫煙室はなく、屋内禁煙が徹底されています。また、禁煙デーを設けたり、禁煙希望者への禁煙相談、禁煙治療助成の紹介なども行っています。
■新型コロナ感染症対策
飛沫感染防止シートの設置や空気清浄機を設置し、対策を実施しています。
■社内コミュニケーションの活性化
社員間のコミュニケーション良化のため、組織の壁を越えたMake X Happy活動や職場懇談会を定期的に開催するなど、個人間や部門内での対話を大切にしています。
働き方改革
ワークライフバランス
■柔軟な働き方
フレックスタイム制度や在宅勤務制度を導入し、積極的に運用しています。
場所や時間に縛られない新しい働き方でパフォーマンスの向上も目指します。
■ワークライフバランスの実現
積極的な有給休暇の取得を推奨しており、メリハリある仕事ができる環境です。
出産・育児や介護に伴う休暇・勤務制度はもちろんのこと、家族の看護や学校行事への参加等にも利用できるファミリーサポート休暇など各種制度が整っています。
■長時間労働対策
20時完全退社、計画年休取得推進、入退門システムによる就業時間差の確認などにより、長時間労働者を出さないよう労使で取組んでいます。
■健康指標の実績と目標
指標
2016年度
2019年度
2022年度
非喫煙者の割合
72.5%
75.1%
80.0%
運動習慣者の割合
14.3%
17.9%
25.0%
健康経営に対する取組み
■重点取組み
運動習慣の定着、テレワーク／出社のハイブリッド勤務における健康増進
喫煙率の低減
■具体的な取組み
運動習慣
■日常における健康づくり活動
社内ウォークラリーの開催、毎日の職場ストレッチ（パナソニックエクササイズ）など運動習慣の定着に取組んでいます。
快適職場づくり
コミュニケーション
活性化
■従業員を大切にする環境整備
社内には従業員がいつでも自由に使えるリフレッシュコーナーを設けています。
快適な職場のモデルケースとしてフリーアドレスコーナーを設置するなど、快適かつリラックスした気持ちで業務に集中できる環境づくりを進めています。
■喫煙・受動喫煙対策
オフィス内に喫煙室はなく、屋内禁煙が徹底されています。また、禁煙デーを設けたり、禁煙希望者への禁煙相談、禁煙治療助成の紹介なども行っています。
■新型コロナ感染症対策
飛沫感染防止シートの設置や空気清浄機を設置し、対策を実施しています。
■社内コミュニケーションの活性化
社員間のコミュニケーション良化のため、組織の壁を越えたMake X Happy活動や職場懇談会を定期的に開催するなど、個人間や部門内での対話を大切にしています。
働き方改革
ワークライフバランス
■柔軟な働き方
フレックスタイム制度や在宅勤務制度を導入し、積極的に運用しています。
場所や時間に縛られない新しい働き方でパフォーマンスの向上も目指します。
■ワークライフバランスの実現
積極的な有給休暇の取得を推奨しており、メリハリある仕事ができる環境です。
出産・育児や介護に伴う休暇・勤務制度はもちろんのこと、家族の看護や学校行事への参加等にも利用できるファミリーサポート休暇など各種制度が整っています。
■長時間労働対策
20時完全退社、計画年休取得推進、入退門システムによる就業時間差の確認などにより、長時間労働者を出さないよう労使で取組んでいます。
■健康指標の実績と目標
指標
2016年度
2019年度
2022年度
非喫煙者の割合
72.5%
75.1%
80.0%
運動習慣者の割合
14.3%
17.9%
25.0%